現場目線で企業リスクを可視化する調査・リスクマネジメント

サントリーの個人情報漏えい発覚後|企業が取る初動対応と本人通知

サントリーの個人情報漏えい発覚後|企業が取る初動対応と本人通知

社長、会社で個人情報の漏えいが疑われたとき、最初に誰へ連絡するか決まっているでしょうか。情報漏えいは、原因調査だけでなく、被害拡大防止、対象者の確認、行政への報告、本人への通知など、複数の対応が必要になる場合があります。

2026年11月2日、サントリーグループは外部クラウドサービスへの不正アクセスによる個人情報漏えいを公表しました。同社は10月28日に異常を検知して不正アクセスを遮断し、10月29日に個人情報の漏えいを確認しています。11月2日には、個人情報保護委員会への速報と対象者への個別連絡を開始しました。

今回の公表から確認できるのは、発覚から報告までの主な経緯です。具体的な侵入手口や社内の詳細な判断過程までは公表されていません。本記事では、確認済みの事実と一般的な事故対応を区別し、中小企業の経営者が実行できる13項目を解説します。

目次|13項目[開く/閉じる]
  1. サントリーが公表した情報漏えいと対応経緯
  2. 事故発覚直後に経営者が確認すること
  3. 被害拡大防止と証拠保全を両立する
  4. 漏えい情報と影響範囲を整理する
  5. 事故対応責任者と外部専門家への連絡
  6. 行政への報告が必要になる四つの類型
  7. 速報・確報の期限と報告内容
  8. 本人通知で伝える内容と注意点
  9. 取引先・委託先・関係会社への連絡
  10. 問い合わせ対応と二次被害の防止
  11. 事故対応費用とサイバー保険
  12. 経営者向け10項目チェックリスト
  13. 今日から始める情報漏えい初動対策

1.サントリーが公表した情報漏えいと対応経緯

2026年11月2日、サントリーホールディングス株式会社とサントリービバレッジ&フード株式会社は、グループが利用する外部クラウドサービスへの不正アクセスによって個人情報が漏えいしたことを公表しました。

公式発表によると、第三者によってファイルがダウンロードされ、その一部に個人情報が含まれていました。会社側は不正アクセスを遮断し、被害拡大を防止するための対策を講じていると説明しています。

日付サントリー公式発表の内容
2026年10月28日外部クラウドの異常を検知。不正アクセスを遮断し、調査を開始。漏えいしたファイル名を特定
2026年10月29日漏えいファイルの一部に個人情報が含まれていることを確認
2026年11月1日まで第三者への漏えいを確認した個人情報の区分と人数を整理
2026年11月2日公式発表、個人情報保護委員会への速報、対象者への個別連絡開始

公表された対象情報には、サントリーグループやパートナー企業等の従業員、採用応募者、取引先関係者などの個人情報が含まれています。ただし、区分ごとの人数を単純に合計して、重複のない対象者の総数を確定することはできません。

また、10月28日は異常を検知した日です。実際に第三者が最初に侵入した日が確定しているわけではありません。具体的な侵入手口も未公表であり、11月2日の発表時点では調査が継続しています。

公式発表で確認されたこと:異常検知、不正アクセス遮断、個人情報の漏えい確認、行政への速報、本人への個別連絡開始という経緯です。社内の詳細な対応手順まで公表されたわけではありません。

出典:サントリー公式発表(2026年11月2日)

2.事故発覚直後に経営者が確認すること

中小企業では、情報システムの専門部署がない場合もあります。個人情報漏えいが疑われた際、経営者や管理責任者が最初の対応を判断する必要があるかもしれません。

最初に重要なのは、事故の可能性を把握し、対応責任者を決めることです。漏えいが確定している情報と、調査中の情報を分けて記録しましょう。何が起きたのか分からない段階でも、被害拡大を防ぐための対応が必要になる場合があります。

最初の五つの確認事項

  1. 異常を発見した日時と報告者
  2. 異常が発生したシステムや端末
  3. 現在も不審なアクセスが続いている可能性
  4. 個人情報や重要な業務への影響
  5. 社内責任者と外部相談先

例えば、クラウドへの不審なログインが見つかった場合、それだけで個人情報の漏えいが確定したわけではありません。一方で、調査結果が出るまで何もせず放置してよいという意味でもありません。

経営者への提案:会社で不審なアクセスが発見された場合、最初に報告を受ける責任者を明確にしましょう。

3.被害拡大防止と証拠保全を両立する

不正アクセスが疑われる場合、アカウント停止、不審な通信の遮断、影響を受けた端末のネットワークからの分離などが必要になることがあります。ただし、対応方法は事故の状況と利用するシステムによって異なります。

特に注意したいのは、原因調査に必要なログやデータを失わないことです。状況を確認せずに機器を初期化したり、関連する記録を削除したりすると、侵入経路や被害範囲の特定が難しくなる場合があります。

対応項目目的注意点
不審な接続の遮断被害拡大を防ぐ業務・設備への影響を確認
アカウントの停止不正利用の継続防止対象・時刻・操作内容を記録
ログの保全原因と影響範囲の調査消去・上書きを避ける
端末の確認侵害状況の調査独断で初期化しない
専門家への連絡適切な対応方法の判断確認済みの事実を伝える

サントリーは10月28日に不正アクセスを遮断したと公表していますが、具体的な技術的措置は説明していません。中小企業でも、IT支援会社やクラウド提供事業者と連携して対応することが重要です。

注意:工場設備や医療機器などでは、電源や通信を突然停止すると別の危険が生じる可能性があります。人と設備の安全を優先し、専門家と対応してください。

4.漏えい情報と影響範囲を整理する

事故が疑われる場合、影響したシステムだけでなく、そこに保存されている情報の種類と対象人数を確認する必要があります。個人情報には、顧客情報、従業員情報、応募者情報、取引先担当者の情報などが含まれることがあります。

調査の初期段階では、情報が外部から閲覧されたのか、ダウンロードされたのか、漏えいが確定していないのか区別できない場合もあります。そのため、確認済み、調査中、影響なしといった状態を整理しましょう。

確認項目記録内容
対象システムクラウド・サーバー・端末等
情報の種類氏名・住所・メールアドレス等
対象人数確認済み人数と調査中の人数
漏えい状況確認済み・おそれあり・確認中等
発見日時異常検知日と発覚日時
証拠ログ・ファイル一覧・関係資料
管理責任者社内担当者と外部調査先

サントリーの公式発表では、漏えいを確認した個人情報が七つの区分に整理されています。約9万人という数字はグループ従業員・パートナー企業等の従業員に関する一つの区分であり、漏えい全体の総人数ではありません。

実務上の提案:平常時から個人情報の保存場所と管理責任者を把握しておくことで、事故時の影響範囲を確認しやすくなります。

5.事故対応責任者と外部専門家への連絡

情報漏えい事故では、技術的な調査、法令上の対応、対象者への説明など、複数の専門的な対応が必要になることがあります。中小企業の経営者がすべての作業を一人で行う必要はありません。

社内責任者を決め、必要に応じてクラウド提供事業者、IT専門家、弁護士、保険会社などへ連絡できる体制を整えましょう。

連絡先主な役割
経営者・社内責任者対応の指揮・判断・社内調整
IT管理担当者システム状況・操作履歴の確認
クラウド提供事業者サービス側の調査・遮断・記録確認
フォレンジック専門家証拠保全・原因調査・影響範囲の特定
弁護士等報告・本人通知・契約上の責任確認
保険会社事故受付・契約上の支援内容の確認
取引先・委託先必要な情報共有と調査協力

連絡先を会社のクラウドやメールにしか保存していない場合、システム障害時に確認できない可能性があります。緊急連絡先は紙や安全な代替手段でも確認できるようにしましょう。

また、サイバー保険の事故対応サービスを利用する場合、専門家の手配条件や保険会社への事故通知について、実際の契約を確認する必要があります。

6.行政への報告が必要になる四つの類型

個人情報漏えい事故が発生した場合、すべての事故で個人情報保護委員会への報告が一律に義務付けられるわけではありません。個人情報保護法では、一定の要件に該当する個人データの漏えい等について報告と本人通知が求められます。

民間事業者等に関する主な報告対象は、次の四つの類型です。

類型考えられる事例
要配慮個人情報を含む漏えい等病歴や健康診断結果などを含む個人データ
財産的被害のおそれがある漏えい等決済情報や送金に使う認証情報など
不正の目的による行為が疑われる漏えい等不正アクセスによる個人データの窃取など
本人の数が1,000人を超える漏えい等1,000人を超える個人データの誤公開など

これらには、実際に漏えいが確認された場合だけでなく、漏えい等のおそれがある場合も含まれます。具体的な報告義務の有無は、事故の内容や取り扱う情報に応じた判断が必要です。

特に、不正な目的による行為が疑われる場合は、対象人数が少数でも報告対象となる可能性があります。「1,000人以下だから報告不要」と判断することは適切ではありません。

なお、マイナンバーを含む情報や、権限が委任されている業種などでは、確認する報告先や手続きが異なる場合があります。

重要:報告の要否は人数だけで判断しないでください。不正アクセスの状況、情報の種類、漏えいのおそれを含めて確認しましょう。

出典:個人情報保護委員会:漏えい等の対応とお役立ち資料

7.速報・確報の期限と報告内容

報告対象となる事故では、調査が完了するまで報告を待つのではなく、その時点で分かっている事項を整理して速報することが重要です。個人情報保護委員会は、速報と確報の期限を案内しています。

報告区分期限・考え方
速報事態を知った後、速やかに報告。概ね3~5日以内が目安
確報原則として事態を知った日から30日以内
不正の目的による行為が疑われる事態の確報事態を知った日から60日以内
本人通知状況に応じ速やかに実施。行政報告と同じ一律日数ではない

速報では、把握している事故概要、対象情報、人数、原因の調査状況などを整理します。すべての項目が確定していなくても、報告時点で分かる内容を報告する仕組みです。

報告時に整理したい事項

  1. 事故の概要と発覚した経緯
  2. 漏えいした、またはそのおそれのある情報
  3. 対象となる本人の人数
  4. 原因と調査状況
  5. 二次被害またはそのおそれ
  6. 本人への対応状況
  7. 公表の実施状況
  8. 再発防止のために行った措置
  9. その他参考となる事項

サントリーは11月2日に個人情報保護委員会へ速報を行ったと公表しています。ただし、公式発表だけで社内の法令判断や詳細な調査過程まで確定できるわけではありません。

実務上の提案:事故記録では、異常検知日、漏えい確認日、事業者が報告対象事態を知った日を区別して管理しましょう。

8.本人通知で伝える内容と注意点

本人通知が必要な事故では、対象者が何を確認し、どのような点に注意すればよいか理解できるように説明することが重要です。情報漏えいが発生したことだけでなく、対象情報、事故の概要、確認できている対応などを整理しましょう。

個人情報保護委員会のガイドラインでは、本人通知は事態の状況に応じて速やかに行うものとされています。すべての調査結果が確定するまで通知を待ってよいという意味ではありません。

通知事項伝える内容
事故概要何が発生したのか
対象情報氏名・メールアドレス等の具体的な項目
原因確認できている原因・調査中の事項
二次被害確認状況と注意事項
対応状況実施済みの措置や今後の案内
問い合わせ先会社の公式窓口と連絡方法

通知方法には、電子メールや郵送などが考えられます。重要なのは、本人へ合理的かつ適切に内容を伝えることです。

本人への通知が困難な場合には、必要な代替措置が認められることがあります。ただし、ホームページへ掲載しただけで、すべての事故について通知義務を果たせるわけではありません。

注意:本人通知と一般向けのプレスリリースは異なるものです。また、未確認の原因や被害範囲を断定しないよう注意してください。

出典:個人情報保護委員会:個人情報保護法ガイドライン(通則編)

9.取引先・委託先・関係会社への連絡

情報漏えいが疑われた場合、個人情報保護委員会や本人への対応だけでなく、取引先や委託先への連絡が必要になることがあります。例えば、取引先から預かった個人情報に影響がある場合や、委託先が管理するシステムで事故が発生した場合です。

ただし、すべての取引先へ同じ内容を一律に通知しなければならないわけではありません。関係する情報、契約上の通知義務、業務への影響などを確認する必要があります。

連絡前に整理したい事項

  • 取引先に関係する情報が対象か
  • 確認できた事故内容と未確定事項
  • 業務停止や二次被害のおそれ
  • 契約上の通知条件
  • 現在実施している対応
  • 次回の連絡方法と担当窓口

原因が不明な段階で、特定の委託先やクラウド事業者の責任と断定しないことが重要です。一方、連絡義務がある場合は、調査完了を待ち続けることも避けなければなりません。

サントリーの公式発表では取引先関係者の個人情報も漏えい対象に含まれていますが、個別の取引先契約や通知条件までは説明されていません。

経営者への提案:主要取引先との契約を一つ選び、情報漏えいやシステム障害の発生時に必要な連絡条件を確認しておきましょう。

10.問い合わせ対応と二次被害の防止

個人情報漏えいを公表した場合、対象者や取引先から問い合わせが寄せられる可能性があります。会社として説明する内容が統一されていなければ、誤解や混乱を招くことがあります。

そのため、問い合わせ窓口を決め、確認済みの情報と調査中の情報を担当者間で共有しましょう。不明な事項について、担当者が推測で回答することを避ける仕組みも大切です。

問い合わせ窓口で準備すること

  • 公式問い合わせ先と受付時間
  • 担当者と不在時の対応
  • 事故の概要と確認済みの事実
  • 本人確認の手順
  • 対象情報の確認方法
  • よくある質問と回答
  • 未確認事項を調査する担当者
  • 新たな事実が判明した場合の更新手順

サントリーは公式発表で問い合わせフォームとフリーダイヤルを案内しています。ただし、具体的な社内運用の詳細まで公表しているわけではありません。

漏えいしたメールアドレスや電話番号は、一般論としてフィッシングやなりすましに悪用される可能性があります。しかし、サントリーは11月2日の公表時点で、漏えい情報の不正利用を確認していないと説明しています。

注意:二次被害の可能性を説明するときは、実際に発生した被害と、一般的に考えられるリスクを混同しないでください。

11.事故対応費用とサイバー保険

情報漏えい事故では、原因調査、被害拡大防止、本人通知、問い合わせ対応などに費用が発生する可能性があります。必要な費用は、漏えい情報の種類、対象人数、システム構成、調査内容などによって異なります。

IPAの2024年度中小企業等実態調査では、過去3期内にサイバーインシデントが発生した企業の平均被害額は73万円、平均復旧期間は5.8日と報告されています。この数字は情報漏えいだけの平均ではなく、今回のサントリーの事故費用でもありません。

費用・損害項目考えられる内容
フォレンジック調査費侵入経路・ログ・漏えい範囲の調査
被害拡大防止費用緊急の遮断・設定変更・専門家支援
システム復旧費認証・アカウント・業務環境の復旧
データ復旧費削除・破損したデータの復元
弁護士費用法律上の報告・通知・責任の確認
本人通知費用メール・郵送等の対象者への連絡
問い合わせ対応費専用窓口・電話対応等
休業損害対象事故による業務停止に伴う利益減少等
損害賠償関連費法律上の賠償責任が問題となる場合の対応
再発防止費用認証・監視・管理体制の見直し等

すべての事故でこれらの費用が発生するわけではありません。また、今回のサントリーの事故について、事故対応費用の総額や保険金の支払状況は、11月2日の公式発表では示されていません。

サイバー保険では、一定の調査費用、本人通知費用、法律上の賠償責任、休業損害などに備えられる場合があります。ただし、補償の可否は保険商品、契約内容、事故原因、支払条件、免責事項によって異なります。

外部専門家の手配に事前承認が必要な場合や、利用できる事故対応サービスが定められている場合もあります。保険証券と約款を確認し、平常時から事故受付窓口を把握しておきましょう。

保険確認のポイント:保険金の支払いを前提にするのではなく、事故受付の連絡先、事故対応サービス、費用の対象範囲、免責事項を確認することが大切です。

出典:IPA:2024年度中小企業等実態調査

12.経営者向け10項目チェックリスト

情報漏えいが疑われた際に備え、経営者が確認したい10項目です。

  1. 事故発生時の社内責任者が決まっている
  2. 異常の発見日時と内容を記録する手順がある
  3. 被害拡大防止について専門家へ相談できる
  4. 操作ログ等を保全する方法を把握している
  5. 重要な個人情報の保存場所を把握している
  6. クラウド提供事業者の緊急連絡先を把握している
  7. 個人情報保護委員会への報告の要否と期限を確認できる
  8. 本人通知の対象・内容・連絡方法を検討できる
  9. 取引先・委託先への連絡条件を確認している
  10. 事故対応費用と保険契約の相談窓口を把握している

すべてを一度に整備する必要はありません。まずは社内責任者と緊急連絡先を確認し、事故発生時に迷わず連絡できる状態を作りましょう。

経営者への提案:今日、社員へ「個人情報漏えいの疑いを発見したら誰へ連絡しますか」と確認してみてください。

13.今日から始める情報漏えい初動対策

サントリーが2026年11月2日に公表した事故では、外部クラウドの異常検知後、不正アクセスの遮断、調査、個人情報保護委員会への速報、対象者への個別連絡開始という対応が確認されています。ただし、具体的な侵入手口や社内の詳細な判断過程は公表されていません。

中小企業にとって重要なのは、大企業と同じ規模の専門部署を作ることではありません。事故の疑いが発生したとき、誰が対応を指揮し、どこへ連絡し、何を確認するかを決めておくことです。

また、報告や本人通知の要否は、対象人数だけで決められるものではありません。不正アクセスの状況、情報の種類、漏えいのおそれなどを踏まえ、必要な対応を確認しましょう。

今日からできること

会社の事故対応責任者を一人決め、その担当者の電話番号と、IT専門家やクラウド提供事業者の緊急連絡先を一枚の紙に整理してください。社内のネットワークが利用できなくなった場合でも、確認できる場所へ安全に保管しましょう。

事故の全容が判明するまで何もしないのではなく、確認済みの事実を整理し、被害拡大防止、証拠保全、必要な行政報告や本人通知を進められる体制が重要です。日頃の準備が、万一の際に会社と取引先の信頼を守ることにつながります。

参考となる公式資料・一次情報

※本記事は2026年11月4日時点の公式資料に基づいています。具体的な侵入手口や未公表の社内対応を断定するものではありません。行政報告・本人通知・保険補償については、実際の事故状況、法令、契約内容に応じた確認が必要です。

この記事をシェアする

記事一覧へ戻る

コメント Comments

コメント一覧

コメントはありません。

トラックバックURL

https://risk.pakira-izu.co.jp/2026/11/04/suntory-data-leak-incident-response-notification/trackback/

関連記事 Relation Entry